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新興国の中で最も充実した情報量

CFDの魅力の一つとして、色々な国の個別銘柄に投資できる点があります。
CMC Markets Japanではエジプトや南アフリカに上場している個別銘柄にも投資する事が可能ですが、やはり馴染みのない点であったり、情報量が限られてしまっている点からも積極的に投資対象と考えるには勇気が必要となります。その点中国の個別銘柄であれば日本国内に居ながら多くの情報量を入手する事ができる点からも魅力的になります。例えば、『サーチナ』というニュースサイトでは、香港上場の中国株銘柄のプロフィールから直近の業績・財務情報や最新の株価もチェックする事が可能となっています。

また『中国株四半期速報』といった書籍(日本版の会社四季報)も数多く出版されている為、情報量として不足はありません。そういった情報量という観点で考えた場合には、新興国の中でも中国株が最も多くの情報があり、取引する上で敷居を感じにくいでしょう。中国株の個別銘柄の取扱いで言えば、『ひまわり証券』や『CMC Markets Japan』ではそれぞれ200銘柄以上が取引可能となっており、

いずれも香港市場に上場されている銘柄のみの扱いになっている為、中国本土に上場している銘柄と比較しても、財務の健全性・コーポレートガバナンス・ディスクロージャー体制などがしっかりしている会社になります。香港市場自体はアジアの取引市場の中でも古くからあるしじょうと なっており取引ルールや取引システムにおいても、日本よりも整備されている部分もあり、比較的に安心して取引する事が可能です。

インフラや消費関連が狙い目か

リーマンショック以降の世界同時株安の中でも、中国株相場が最も早くに回復の兆しを見せました。この背景としてあるのが、総額で日本円に換算すると50兆円を越える大型の財政出動の決定やリーマンショック以降の3ヶ月間の間に計5回にわたる利下げを行った事で、国として何が何でも景気を回復させるという意気込みを、相場が評価した事が考えられます。
今後は欧米の中で景気回復に従い、リスクマネーが再度中国に流れ込むの予想されている為、さらに中国株相場の上昇が予想されています。

個別銘柄の場合には分野にもよりますが、中国政府が行っている内需拡大政策からも、狙い目はインフラ投資関連や個人消費関連の銘柄の買いポジションが良いかもしれません。ただし、中国個別銘柄は香港市場に上場されている関係上、日本で言うストップ高やストップ安がなく、理論上では下げる時には際限なく下がる為、レバレッジを大きくかけるのはオススメできません。レバレッジについては少ない倍率で行うのが良いでしょう。

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